廃用症候群とは？原因・症状・予防法と訪問鍼灸でできること

「入院してから足腰が弱くなった」
「以前より歩く機会が減った」
「一日の多くをベッドや椅子で過ごしている」

といった変化はありませんか？

病気やけがなどをきっかけに身体を動かす機会が減ると、筋力や体力が低下し、以前できていた動作が難しくなることがあります。

このように、身体を使わない状態が続くことで心身の機能が低下することを「廃用症候群」といいます。

廃用症候群で起こるのは、筋力低下だけではありません。

関節の動かしにくさ、疲れやすさ、食欲低下、便秘、意欲の低下など、全身にさまざまな症状が現れる可能性があります。

寝たきりの方だけに起こるものではなく、外出や人との交流が減ったことをきっかけに、在宅生活の中で少しずつ進行する場合もあります。

一度身体が動かしにくくなると、さらに活動量が減り、ますます身体機能が低下するという悪循環に陥りやすくなるため、早めに変化へ気づき、原因となる病気の治療やリハビリ、栄養管理、日常生活での活動を組み合わせることが大切です。

この記事では、廃用症候群の原因や症状、予防・改善のために大切なことを分かりやすく解説します。

あわせて、通院が難しい方に対して、訪問鍼灸でどのようなお手伝いができるのかについてもご紹介します。

廃用症候群とは？

廃用症候群とは、病気やけがなどによって身体を動かさない状態が続き、その結果として心身のさまざまな機能が低下した状態のことです。

一般には「生活不活発病」という言葉で説明されることもあります。

身体は、日常的に動かすことで筋力や関節の動き、心肺機能などを保っています。

しかし、安静にしている期間が長くなったり、外出や身の回りの動作が減ったりすると、身体の機能は少しずつ衰えていきます。

廃用症候群によって低下するのは、筋力や体力だけではありません。

関節が動かしにくくなる、立ちくらみや息切れが起こりやすくなる、食欲や意欲が低下するなど、身体面・精神面の両方に影響が現れる可能性があります。

また、廃用症候群は寝たきりの方だけに起こるものではなく、痛みや麻痺、息切れなどによって動く機会が減った場合や、外出・人との交流が少なくなった場合にも、在宅生活の中で徐々に進行することがあります。

特に高齢者や持病のある方は影響を受けやすいため、日頃の小さな変化に早めに気づくことが大切です。

廃用性症候群が起こる主な原因

廃用症候群は、一つの原因だけで起こるとは限りません。

病気やけが、痛みなどの身体症状に加えて、外出機会の減少、生活環境、栄養状態など、さまざまな要因が重なることで活動量が低下し、徐々に心身の機能が衰えていきます。

また、身体を動かさなくなった背景には、本人の意欲だけでは解決できない事情が隠れていることもあります。

廃用症候群を予防・改善するためには、単に「もっと動きましょう」と促すのではなく、活動量が減った原因を確認することが大切です。

病院やけがによる入院・安静

肺炎や脳卒中、骨折、手術などによって入院すると、治療のためにベッドで過ごす時間が長くなることがあります。

病状によっては安静が必要ですが、身体を動かさない期間が続くと、筋力や体力、関節の動きなどが低下しやすくなります。

特に高齢者は、入院前には自分で歩けていた場合でも、入院をきっかけに立ち上がりや歩行が難しくなることがあります。

病気やけがそのものによる影響に、安静による身体機能の低下が加わることで、退院後の生活にも支障が残る場合があります。

痛みや麻痺、息切れによる活動量の低下

腰や膝などの痛み、脳卒中後の麻痺、心臓・呼吸器の病気による息切れや疲れやすさも、活動量が低下する原因になります。

「動くと痛い」
「転びそうで怖い」
「息苦しくなるかもしれない」

と感じると、立つ、歩く、着替えるといった日常動作を避けるようになりがちです。

その結果、さらに筋力や体力が低下し、以前よりも身体を動かしにくくなるという悪循環につながります。

活動量を保つためには、無理に運動するのではなく、まず痛みや息切れなどの原因を確認し、その方の状態に合わせて安全に動ける方法を考えることが大切です。

外出や人との交流が減ること

外出や人との交流が減ることも、廃用症候群につながる原因の一つです。

買い物や散歩、通院、趣味の集まりなどに出かける機会がなくなると、歩く距離や立っている時間が自然に減ってしまいます。

また、人と会話をしたり、身支度をして出かけたりすることは、身体だけでなく心や頭を使う機会にもなります。

こうした刺激が少なくなると、生活に対する意欲が低下し、さらに活動しなくなることがあります。

寝たきりではなくても、一日の多くを椅子やベッドで過ごすようになった場合には注意が必要です。

生活環境の変化や過度な介助

入院や施設への入所、引っ越し、同居家族の変化などによって生活環境が変わると、それまで行っていた家事や移動の機会が減ることがあります。

また、転倒や事故を心配するあまり、ご家族や介護者が着替えや移動などをすべて手伝ってしまうこともあります。

介助は安全な生活を支えるために必要ですが、本人ができる動作まで周囲が代わりに行う状態が続くと、身体を使う機会が少なくなってしまいます。

すべてを一人で行ってもらうのではなく、安全に配慮しながら、できる部分は本人に続けてもらうことが身体機能の維持につながります。

低栄養による筋力低下

食事量が減ってエネルギーやたんぱく質などが不足すると、筋肉を維持することが難しくなり、筋力が低下しやすくなります。

高齢者では、病気による食欲低下のほか、噛む力や飲み込む力の低下、口腔内の問題、味覚の変化、一人で食事をすることなど、さまざまな理由で食事量が減ることがあります。

低栄養によって筋力が落ちると、動くことがつらくなり、活動量がさらに減少します。

活動量が減ることで食欲も低下し、低栄養が進むという悪循環に陥る可能性もあるため、運動だけでなく食事や体重の変化にも注意することが大切です。

廃用症候群でみられる主な症状

廃用症候群では、筋力や体力の低下だけでなく、関節、心臓や肺、消化器、精神面など、全身にさまざまな症状が現れる可能性があります。

症状の現れ方や程度には個人差があり、原因となった病気や身体を動かさなかった期間、年齢、栄養状態などによっても異なります。

はじめは「以前より疲れやすい」「立ち上がるのに時間がかかる」といった小さな変化から始まり、徐々に日常生活へ影響することもあります。

筋力低下・筋萎縮

身体を動かさない状態が続くと、筋肉が細くなり、筋力が低下していきます。

特に、立つ、歩く、姿勢を保つといった動作に関わる下半身や体幹の筋肉は影響を受けやすいとされています。

筋力が低下すると、椅子やベッドから立ち上がる、歩く、階段を上るといった動作が難しくなります。

歩行が不安定になって転倒の危険性が高まり、さらに身体を動かすことへの不安が強くなる場合もあります。

関節拘縮・身体の動かしにくさ

同じ姿勢で過ごす時間が長くなると、関節の周囲にある筋肉や靱帯などが硬くなり、関節を動かせる範囲が狭くなることがあります。

これを「関節拘縮」といいます。

関節拘縮が起こると、膝や股関節が伸びにくい、肩や腕が上がりにくいといった症状が現れます。着替え、入浴、移動などの日常動作にも支障が生じ、介助が必要になることがあります。

立ちくらみ・疲れやすさ・体力低下

長期間身体を動かさないことで心臓や血管の働きが低下すると、少し動いただけでも疲れやすくなったり、息切れを感じたりすることがあります。

また、横になっている時間が長い状態から急に起き上がったり立ち上がったりすると、血圧の調整がうまくいかず、めまいや立ちくらみが起こることもあります。

そのため、立ち上がりや歩行がさらに難しくなり、活動量の低下につながります。

食欲低下・便秘・体重減少

活動量が減ると消費するエネルギーも少なくなるため、空腹を感じにくくなり、食事量が減ることがあります。

また、腸の動きが低下することで、便秘が起こりやすくなる場合もあります。

食事量の減少が続くと、体重や筋肉量が減り、さらに筋力や体力が低下します。

身体を動かさないことで食欲が落ち、食べられないことで一層動けなくなるという悪循環に注意が必要です。

意欲低下・気分の落ち込み・睡眠リズムの乱れ

外出や人との交流、日中の活動が減ると、生活への意欲が低下したり、気分が落ち込んだりすることがあります。

会話や周囲からの刺激が少ない状態が続くことで、集中力や注意力が低下する場合もあります。

また、昼間に横になっている時間が長くなると、昼夜の区別がつきにくくなり、夜に眠れない、昼間に眠ってしまうといった睡眠リズムの乱れにつながることがあります。

褥瘡や呼吸器・泌尿器の問題

ベッドや椅子の上で同じ姿勢が続くと、身体の一部が長時間圧迫され、皮膚やその下の組織が傷つく「褥瘡」ができやすくなります。

また、身体を動かさないことで呼吸が浅くなり、痰を出しにくくなると、肺炎などの呼吸器の問題につながる可能性があります。

尿の流れが滞つことで、尿路結石や尿路感染などが起こりやすくなる場合もあります。

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このように廃用症候群の症状は全身に及ぶため、歩行や立ち上がりだけでなく、食事、排便、睡眠、意欲など、普段の生活全体の変化を確認することが大切です。

「動けない・動かない・さらに動けなくなる」という悪循環

廃用症候群では、身体を動かしにくくなることと、活動量が減ることが互いに影響し合い、心身の機能低下が進んでいくことがあります。

はじめは、病気やけが、痛み、麻痺、息切れなどによって、「動きたくても動けない」状態から始まることがあります。

また、転倒への不安や「動くと痛くなりそう」という心配から、本人が動くことを控える場合もあります。

身体を動かす機会が減ると、筋力や体力、バランス能力などが低下します。その結果、立ち上がる、歩く、着替える、トイレへ行くといった、それまで行えていた日常動作が難しくなっていきます。

この悪循環は、本人の意欲が足りないために起こるものではありません。

病気や身体症状、転倒への不安、生活環境、周囲の関わり方など、さまざまな要因が重なって起こります。

悪循環を断ち切るためには、無理に運動をさせるのではなく、活動量が減った原因を確認することが大切です。

そのうえで、医師やリハビリの専門職などと相談しながら、座る、立つ、身の回りのことを行うなど、その方の状態に合った活動を少しずつ生活に取り入れていきます。

医療機関で行われる主な治療とリハビリ

廃用症候群に対しては、特定の治療だけを行うのではなく、活動量が低下した原因を確認したうえで、病気の治療、リハビリ、栄養管理、生活環境の調整などを組み合わせて対応していきます。

年齢や持病、身体機能、廃用症候群が進んだ期間によって必要な対応は異なるため、その方の全身状態に合わせて進めることが大切です。

原因となる病気や症状の治療

まずは、身体を動かせなくなった原因を確認します。肺炎や心疾患、脳卒中、骨折などの病気やけががある場合には、その治療を優先します。

痛み、麻痺、息切れ、めまいなどが活動を妨げている場合には、薬物療法などによって症状を和らげ、安全に身体を動かせる状態を整えます。

服用している薬の副作用や、ほかの病気が影響していないかを確認することもあります。

病状が安定した後は、医師が安全性を確認し、必要以上に安静を続けないよう、できるだけ早い段階から座る・立つなどの活動を再開していきます。

理学療法・作業療法などのリハビリ

理学療法では、関節を動かす練習や筋力訓練、立ち上がり、バランス訓練、歩行練習などを行います。

心臓や呼吸器の病気がある場合には、息切れや疲労の程度を確認しながら、運動の強さや回数を調整します。

作業療法では、着替え、食事、トイレ、入浴、家事など、日常生活に必要な動作を練習します。単に筋力をつけるだけでなく、本人が再び生活の中で身体を使えるようにすることが目的です。

飲み込みや会話に問題がある場合には、言語聴覚士による摂食・嚥下訓練や発声・発語訓練などが行われることもあります。

リハビリは、強い負荷を一度にかけるのではなく、その日の体調に合わせ、休憩を取りながら少量ずつ繰り返すことが基本です。

栄養状態の評価と改善

低栄養の状態では、リハビリを行っても筋肉を維持・回復しにくくなります。

そのため、体重の変化や食事量、血液検査、噛む力や飲み込む力などを確認し、必要なエネルギーやたんぱく質を摂取できるように調整します。

食欲低下や嚥下機能の低下がある場合には、食事の量や回数、硬さ、とろみ、食べる姿勢などを検討します。管理栄養士、言語聴覚士、歯科医師、歯科衛生士などが連携して対応することもあります。

リハビリと栄養管理を一緒に行うことは、筋力や持久力、日常生活動作の維持・改善に重要です。

福祉用具や生活環境の調整

退院後も安全に身体を動かせるように、杖や歩行器、車いす、手すり、介護用ベッドなどの福祉用具を検討します。段差の解消や家具の配置変更、トイレ・浴室の環境調整などを行うこともあります。

ただし、福祉用具や介助に頼りすぎると、本人が身体を使う機会を減らしてしまう場合があります。

安全を確保しながら、できる動作は本人に続けてもらえるように調整することが大切です。

医師、看護師、リハビリ専門職、管理栄養士、ケアマネジャーなどが情報を共有し、退院後の生活まで見据えて支援していきます。

廃用症候群を予防・改善するために大切なこと

廃用症候群の予防・改善には、原因となる病気への対応とともに、日常生活の中で身体を使う機会を保つことが大切です。

運動だけでなく、食事、身の回りの動作、家事、人との交流なども、心身の機能を支える活動になります。

ただし、必要な活動量や介助の程度は一人ひとり異なります。

「もっと動かさなければ」と無理をさせず、その方の体調や希望に合わせて、続けられる方法を考えましょう。

医師や専門職に相談し、安全に身体を動かす

持病や痛み、麻痺、息切れなどがある場合には、どの程度動いてよいかを医師やリハビリの専門職に確認します。

安静の指示がある場合は、その範囲や期間についても相談し、自己判断で活動を増やさないようにしましょう。

長時間まとめて運動することが難しい場合には、休憩を取りながら、短い活動を分けて取り入れる方法もあります。

体調が悪い日は無理をせず、痛みや息切れ、めまいなどが現れた場合は活動を中止し、必要に応じて医療機関へ相談してください。

日常生活の中で座る・立つ・歩く機会を保つ

身体を動かす機会は、運動の時間だけに限りません。安全に行える範囲で、食事の際にベッドから椅子へ移る、洗面所まで移動する、着替えに参加するといった日常動作も、身体を使う機会になります。

歩くことが難しい方でも、座って身支度をするなど、状態に合わせて取り組める活動があります。

専門職と相談しながら、必要な見守りや介助、福祉用具を利用して、生活の中に活動を取り入れていきましょう。

できることを続け、楽しみや役割を持つ

タオルをたたむ、食卓を拭く、植物の世話をするなど、本人ができることを続けられるように工夫します。家庭の中で役割や楽しみを持つことは、身体を動かすきっかけにもなります。

周囲がすべてを代わりに行うのではなく、本人の希望を尊重し、できる部分は見守り、難しい部分を手伝うことが大切です。

「以前と同じようにできること」だけを目標にせず、今の状態で参加できる方法を一緒に探しましょう。

食事と水分を確保し、低栄養を防ぐ

筋肉を維持するためには、身体を動かすことに加えて、必要なエネルギーやたんぱく質などを摂取することも重要です。

食事量や体重の変化を確認し、食欲低下や体重減少が続く場合には、医師や管理栄養士に相談しましょう。

噛みにくさや飲み込みにくさがある場合には、口腔内の状態や食べ方、食事の形態を見直す必要があります。

水分も飲み込む力に合った方法で補い、病気によって食事や水分の制限を指示されている方は、その指示に従って調整します。

無理のない範囲で外出や人との交流を続ける

散歩や買い物、趣味の集まりなどは、身体を動かす機会になるだけでなく、生活の楽しみや人とのつながりにもなります。

体調や移動能力に合わせ、付き添いや移動サービスなども活用しながら、無理なく参加できる方法を考えましょう。

外出が難しい場合には、ご家族や知人との会話、電話、訪問サービスなどを通じて、交流の機会を保つことも大切です。

本人が負担に感じないこと、楽しめることを優先しましょう。

安全に動ける環境を整え、小さな変化に気づく

床の障害物を片づける、移動する場所を明るくする、手すりや歩行器を適切に使うなど、安全に動ける環境を整えます。

福祉用具は活動を支える手段でもあるため、専門職に相談し、身体の状態や生活環境に合うものを選びましょう。

また、「立ち上がりに時間がかかるようになった」「歩く距離が短くなった」「食事量が減った」といった変化を見逃さないことも重要です。

ご家族だけで抱え込まず、医療・介護の専門職と共有し、早めに対応していきましょう。

廃用症候群に対して鍼灸でお手伝いできること

廃用症候群への対応では、原因となる病気の治療、リハビリ、栄養管理、日常生活での活動が基本になります。

鍼灸は、身体を動かす妨げとなっている痛みなどに対応する、補助的な選択肢の一つです。

その方の身体の状態や生活上の困りごとを確認し、医療・介護の支援と組み合わせながら、無理なく活動に取り組める状態を目指します。

身体を動かす妨げとなる痛みへの対応

腰や膝などに痛みがあると、立ち上がる、歩く、着替えるといった動作を控えるようになり、活動量が減ってしまうことがあります。

慢性的な腰痛や変形性膝関節症に伴う膝の痛みなどでは、鍼治療による痛みの軽減が報告されています。

ただし、研究結果は比較する治療などによって異なり、すべての方に同じ効果が得られるわけではありません。

痛みの原因を確認したうえで、施術が適しているかを検討します。

こわばりや動作時のつらさに配慮した施術

同じ姿勢で過ごす時間が長くなると、身体のこわばりや動かしにくさを感じることがあります。

施術では、どのような動作がつらいのか、関節周囲の痛みや筋肉の張りが関係していないかを確認します。

ただし、関節の動かしにくさには、筋肉の緊張だけでなく、関節拘縮、麻痺、関節そのものの病気なども関わります。

鍼灸だけで固定した拘縮や麻痺を改善できるとはいえないため、医師の診察や専門的なリハビリと組み合わせた対応が必要です。

リハビリや日常生活での活動を支える

鍼灸を取り入れる場合にも、施術を受けることだけを目標にするのではなく、「座って食事をする」「着替えに参加する」「室内を移動する」など、本人が望む生活動作につなげる視点が大切です。

痛みが和らいだ場合には、それを活動に取り組むきっかけとして生かすことを考えます。

ただし、痛みが軽くなっても筋力や体力がすぐに回復するわけではありませんので、医師やリハビリの専門職から示された範囲で、日常の活動を続けていくことが重要です。

全身状態を確認し、医療・介護と連携する

高齢者への施術では、持病や服薬内容、皮膚の状態、感覚の低下、疲れやすさなどを確認し、刺激の強さや施術時間、姿勢を調整します。

睡眠や食事量、普段の動作の変化にも目を向け、必要に応じて医療機関への相談につなげます。

また、本人の同意のもと、ご家族や医師、ケアマネジャー、リハビリ専門職などと情報を共有し、治療方針や活動上の注意点を踏まえて支援します。

鍼灸の役割は、廃用症候群を単独で治すことではありませんが、痛みなどへの対応を通じて、その方が必要な治療やリハビリを続け、生活の中で身体を使う機会を保てるようにお手伝いしていきます。

通院が難しい場合は訪問鍼灸

廃用症候群によって歩行や移動が難しくなると、「痛みを相談したいけれど、施術所まで通えない」という場合があります。そのような方にとって、訪問鍼灸は選択肢の一つです。

訪問鍼灸では、はり師・きゅう師がご自宅や入居している施設を訪問し、身体の状態に合わせた施術を行います。

通院に伴う移動をせずに、生活している場所で施術を受けられます。

住み慣れた場所で施術を受けられる

訪問鍼灸は、普段使用しているベッドや布団、椅子などで、身体への負担が少ない姿勢を確認しながら行います。

施術のために無理に起き上がったり、長い距離を移動したりする負担を抑えられます。

施設に入居している方の場合は、施設側と訪問の可否や施術場所、時間などを事前に調整します。

施術を受けられるかどうかは、本人の体調や施設の受け入れ状況などを確認して判断します。

移動や付き添いによる負担を減らせる

通院には、外出の準備、車への乗り降り、移動、待ち時間など、さまざまな負担が伴います。

筋力や体力が低下している方にとっては、施術所に到着するまでに疲れてしまうこともあります。

訪問鍼灸では、こうした移動を省けるため、ご本人の身体的な負担だけでなく、送迎や付き添いを行うご家族の負担を減らすことにもつながります。

普段の生活動作や環境を踏まえて支援を考えられる

ご自宅を訪問することで、「ベッドから起き上がるときに腰が痛む」「椅子から立つことがつらい」など、実際の生活で困っている場面を確認しやすくなります。

痛みの程度だけでなく、普段の姿勢や動作、活動量なども伺い、その方が生活の中で何に困っているのかを把握します。

必要に応じて、動作や環境について気づいた点をリハビリの専門職やケアマネジャーなどに共有し、支援につなげます。

ご家族や医療・介護職と状態を共有する

訪問時には、ご本人のお話に加えて、ご家族や施設職員から普段の様子を伺うこともできます。

「最近は食事のときに座れるようになった」「以前より立ち上がりに時間がかかる」などの変化を共有することは、支援を考えるうえで役立ちます。

本人の同意のもと、必要に応じて医師、看護師、ケアマネジャー、リハビリ専門職などと情報を共有し、治療方針や生活上の注意点を踏まえて施術を行います。

訪問鍼灸は、通院が難しい方の痛みなどへの対応を、ご自宅や施設でお手伝いする方法です。

必要な診察やリハビリ、介護サービスと組み合わせながら、その方の生活に合った支援として検討していきます。

訪問鍼灸で健康保険は使える？

一定の条件を満たせば、訪問鍼灸でも健康保険などの医療保険を利用できます。制度上は「療養費」として給付されます。

ただし、廃用症候群という診断名だけで、健康保険が使えると決まるわけではありません。対象となる病気や症状、医師の同意、通院が難しい理由などを確認する必要があります。

対象となる病気や症状があること

鍼灸の療養費は、医師による適当な治療手段がない場合など、所定の条件を満たす病気に対して支給されます。

代表的な対象疾患は、神経痛、リウマチ、頸腕症候群、五十肩、腰痛症、頸椎捻挫後遺症です。

これら以外でも、慢性的な痛みを主な症状とする病気について、個別の判断で対象となる場合があります。

廃用症候群のある方でも、腰痛症などの対象疾患があれば利用できる可能性がありますが、筋力低下や筋萎縮、関節拘縮があるだけで、鍼灸の健康保険が自動的に適用されるものではありません。

医師の診察と施術への同意があること

健康保険を利用するには、医師の診察を受け、鍼灸の施術について同意を得る必要があります。原則として、医師が発行する同意書を用意します。

同意書は、病気や症状、治療の経過などを踏まえて医師が判断するものです。

また、継続して健康保険を利用する場合には、原則として6か月ごとに、診察に基づく文書での再同意が必要になります。

歩行困難など、通院が難しい理由があること

訪問施術の費用が療養費の対象となるには、歩行困難や安静が必要な状態など、施術所へ通うことが難しい、やむを得ない理由が必要です。

単に「高齢だから」「施術所が遠いから」「自宅で受けたいから」という理由だけで対象になるものではありません。

実際の歩行や移動の状況、必要な介助の程度などをもとに、施術者が通院の難しさを確認します。

同じ病気に対する医療機関での治療内容も確認する

同じ病気について、医療機関で投薬や処置などの保険診療による治療を受けている期間は、原則として、その病気に対する鍼灸の療養費は支給されません。

ただし、診察・検査・療養費同意書の交付は、この併用制限の対象から除かれます。

健康保険を使うために、必要な治療や服薬を自己判断で中断せずに、現在受けている治療や処方薬を医師・施術者に伝え、利用できるかを確認しましょう。

健康保険の利用可否は、これらの条件を確認したうえで、保険者の審査によって決まります。

訪問鍼灸をご検討の方は、お身体の症状や通院でお困りのこと、現在受けている治療についてなど、どうぞお気軽にご相談ください。

よくある質問

廃用症候群は回復しますか？

原因となる病気の治療や、その方に合ったリハビリ、栄養管理などによって、身体機能や日常生活動作の改善を目指せます。

ただし、回復の程度や必要な期間は、持病や活動量が低下していた期間、身体の状態などによって異なります。

必ず以前と同じ状態に戻るとは限りませんが、「年齢のせいだから仕方がない」と諦めず、早めに医師やリハビリの専門職へ相談することが大切です。

どれくらい動かないと廃用症候群になりますか？

「何日動かなければ廃用症候群になる」という一律の目安はありません。

年齢や持病、栄養状態、身体を動かさない程度などによって異なり、高齢者では短期間の安静でも筋力や体力が低下することがあります。

日数だけで判断せず、「以前より立ち上がりにくい」「少し動くと疲れる」といった変化に気づくことが大切です。

寝たきりでなくても廃用症候群になりますか？

はい。寝たきりでなくても、外出や家事、人との交流が減り、一日の多くを椅子やソファで過ごす生活が続くと、心身の機能が低下することがあります。

歩けるかどうかだけでなく、普段の生活で身体を使う機会や、楽しみ・役割が保たれているかにも目を向けましょう。

高齢者に運動を勧めても大丈夫ですか？

年齢だけで運動の可否が決まるわけではありません。持病や痛み、転倒の危険性などを確認し、その方に合った内容と量で身体を動かすことが大切です。

特に入院後や長く安静にしていた方は、医師やリハビリの専門職に相談しましょう。

無理に歩行や筋力トレーニングを勧めず、座って過ごす、着替えの一部を自分で行うなど、できる動作から少しずつ取り組みます。

鍼灸だけで廃用症候群は改善できますか？

鍼灸だけで、低下した筋力や生活機能を十分に回復させられるとはいえません。原因となる病気の治療、リハビリ、日常生活での活動、栄養管理などを組み合わせることが基本になります。

鍼灸は、腰痛や変形性膝関節症に伴う膝の痛みなどに対して、症状の緩和を目的に検討できる場合があります。

医療や介護と連携しながら、身体を動かす妨げとなる痛みへの補助的な対応として位置づけます。

まとめ

廃用症候群は、身体を動かす機会が減ることで、筋力や体力をはじめ、心身のさまざまな機能が低下する状態です。

寝たきりの方だけでなく、在宅生活の中でも起こることがあります。

予防・改善には、原因となる病気への対応に加え、無理のない活動、食事、人との交流などを続けることが大切です。

医療・介護の専門職と相談しながら、その方に合った方法を考えていきましょう。

訪問鍼灸では、医療やリハビリと連携し、痛みへの対応などを通じて日々の生活を支えます。

お身体の症状や通院でお困りの方は、旭はりきゅうへお気軽にご相談ください。

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